• 投資家目線のサステナビリティ情報開示とは
• 有価証券報告書の開示要求事項と開示ポイント
• 2024年の情報開示に向けて準備すべきこと

企業経営層が推進すべきESG情報開示のポイントと2023年に取り組むべきテーマについて、QUICK ESG研究所の中塚氏が解説します。金融庁の「企業内容等の開示に関する内閣府令」改正を受け、2023年からは有価証券報告書での情報開示が求められるようになっています。この情報開示のポイントに触れつつ、今後の規制の変化と将来の方向性に対応するための企業の姿勢について海外の投資家視点を交えてお話いただきました。

株式会社QUICK　ESG研究所 プリンシパル

中塚 一徳 氏

1992年QUICK入社。機関投資家向けサービスの企画、開発、研究を担当。
2014年よりESG研究所においてESGデータを活用した定量分析やアドバイザリー業務に従事。2015年、GPIFより受託した「年金積立金管理運用独立行政法人におけるスチュワードシップ責任及び ESG 投資のあり方についての調査研究業務」におけるプロジェクトマネジャーを務める。日本証券アナリスト協会セミナー「ESG投資の現状と課題」、グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン2022度第1回目ESG分科会「ESG投資の潮流（投資家の視点）」、2022年日経SDGs/ESG企業課題解決シンポジウム「対談：ESG経営のキーワード」のほか、運用会社、企業などでの講演多数。