• 自然資本に関する情報開示の重要性
• TNFDとFLAG、２つのキーワードの重要性

世界中で異常気象が問題となる中、気候変動に伴う生物多様性の損失は危機的状況にある。国際環境NGO、CDPより、日本で唯一の気候変動コンサルティング＆SBT支援パートナーとして認定され、各プロトコルに対応した環境関連の情報開示や、CDP質問書への回答支援などを行う株式会社ウェイストボックスの代表取締役社長、鈴木修一郎氏に自然資本に関する情報開示の概要とポイントを解説していただいた。

株式会社ウェイストボックス
代表取締役社長

鈴木 修一郎 氏

1975年、埼玉県生まれ。早稲田大学教育学部卒。事業会社を経て、2004年に環境コンサルティングを専門とする株式会社リサイクルワン（現・株式会社レノバ）入社。主に不動産における環境デューデリジェンス業務に従事。 2006年2月に独立し、株式会社ウェイストボックスを設立。2018年～2020年に環境省が実施した、脱炭素経営による企業価値向上促進プログラムにおける支援窓口を担当。
現在、炭素会計を軸とする事業で、東証プライム上場企業約230社の気候変動に関するアドバイザリーを務める。
また、2020年には、著名な国際環境NGOであるCDP（英国）の気候変動コンサルティング＆SBTパートナーとして国内唯一認定され、SBT目標設定やTCFDに対応した情報開示、CDP質問書への回答支援を行っている。

※肩書きはセミナー時点のものです。