• 5,000人規模のビジネス・パーソンを対象に、社会的存在意義への考え、ロイヤルティ、心理的安全性などを調査し、スコア化。
• 経営層と従業員の自社へのロイヤルティには大きな乖離。
• パーパス浸透施策の中でも「従業員意識調査」の実施は約１割にとどまる。

5,000人規模のビジネス・パーソンを対象に、所属会社への「社会的存在意義」への関心や浸透、勤務先へのロイヤルティ、働く際の心理的安全性に関する意識などを調査。各調査項目には互いに関連性があることが明らかになり、ロイヤルティを測る項目「今後も今の勤め先で働きたい」では、経営層の想定と実際の従業員の意識には大きな乖離があった。 パーパス浸透のために実施している施策を聞く設問では、社内報や研修が回答の上位に挙がったが、現状を把握するための「従業員への意識調査」は全体の約１割にとどまる結果となった。